先日、ドイツ人のイケメンビオラ奏者のティロ・フェヒナー氏とめでたくゴールインされた中谷美紀さん。
きっと幸せの絶頂でしょうね！
しかし、縁起でもないと言われそうですが、人間の気持ちというのは「永遠ではない」のも真実。
もし「お別れ」のその時が来たら、日本での離婚よりも、国際結婚での離婚はかなり大変なのではないでしょうか。
管理人の妹も、ドイツ人との国際結婚でしたので、家族としてはいろいろと心配し、あらゆることを調べました。もちろん「離婚時」についてのことも。
その忘備録として、日本とドイツでの「離婚」について、大きく違う面をピックアップしてまとめてみました。
一緒に見ていきましょう！
もくじ
中谷美紀が「別れ」を決意したら？ドイツでは離婚と言わない
引用元：www.hmv.co.jp一生添い遂げると誓い合った夫婦でも、理由あって別々の道を歩まざるを得なくなることもありますよね。これは、どの国の結婚でも同じこと。
国際結婚は特に、文化の違いや言葉、感覚の違いなどですれ違ってしまうことだって多いはず。
中谷美紀さんも、今は全く考えられないかと思いますが、「まさか」が現実となり、いざ「お別れ」となったときはどうするのでしょうか。
まず、日本では「離婚」言いますが、ドイツでは「婚姻関係の破たん」という言葉になります。
キーワードからして違うのです。
この時点でまず、国の違いを感じますよね。
日本人同士であっても、生活習慣や好みの違い、さまざまな価値観の違いで「離婚」に至るケースは本当に大きいです。
これが国際結婚となると、さらに国レベルでの習慣の違いというのが大元にあり、お互いに相手に合わせたり、寄り添ったりする気持ちが無ければ長くは続きませんよね。
その気持ちがなくなった時、相手からも感じられなくなった時、きっと中谷美紀さんも「別れ」を決意するのではないでしょうか。
ドイツでの離婚は「裁判」をするしかない！
引用元：jp.depositphotos.comこの記事では便宜上「離婚」という言葉を使って説明していきますね。
日本で離婚するには「協議離婚」「調停離婚」「裁判離婚」と複数の形態がありますよね。
一番簡単に離婚できるのは「協議離婚」です。これは、夫婦2人の間で相談がまとまり、「離婚届」を出して終了というものです。
ちなみに日本での「協議離婚」は、離婚全体の「87.2%」を占めています。
日本では約９割が話し合いによって自由に「離婚」しています。
ですので、「調停離婚」や「裁判離婚」までいくカップルはかなり少数派です。
しかし、これに対してドイツでは「裁判離婚」一択！
ドイツでの離婚は、日本のように「紙一枚」では済まないのです。
これが日本とドイツにおける「離婚について」の一番大きな違いでしょう。
離婚するためには条件が！中谷美紀もすぐには別れられない！
引用元：www.cinemacafe.netドイツでは、裁判でしか「離婚」をすることができません。
裁判で「離婚」を申し立てる条件として以下の２つがあります。
1年間の別居生活を送る
引用元：www.youtube.com「別居」とは、別々の住居に住むことだけでなくて、同じ住居内で生活する部屋（寝室も含む）を別々にし、生活費や銀行口座を分けるなど、完全な「家庭内別居」状態のことも指します。ようは、完全に家族としては機能していないということを、生活面でも証明するということでしょうね。
前提として、経済的にお互いが独立していなければ離婚できないということです。これはある意味合理的ですよね。
実際、日本ではこういう仕組みがないから、離婚しても女性側が経済的に困窮するのだと思います。（日本での就労条件にも関わってきますね）
弁護士を立てる
引用元：nagoya-intlaw.com離婚申請は、「裁判」で行うので、まず弁護士を通して行わなければならなりません。
2人が離婚に同意していて、財産分与や離婚後の子どもの養育に関してなど、懸案事項が特にない場合は共同の弁護士1人でも良いが、そうでない場合は夫婦ぞれぞれが弁護士を立てることが望ましいということになるようです。
その他、養育費などさまざまな取り決めはありますが、一番の日本との違いを挙げてみました。
ちなみに、ドイツで2年以上婚姻関係を続けると、無期限の滞在許可が付与されます。これは離婚後も有効で、無制限の労働許可も付いています。
中谷美紀さんは、ドイツではなく今はオーストリアでの生活ですので、これもまたちょっと状況が違ってくるのかもしれませんね。
もし中谷美紀がドイツで離婚する時は？まとめ
いかがでしたか？
管理人は、もちろん中谷美紀さんのお幸せを祈っていますよ。
しかし、どうしても結婚と離婚というのは背中合わせですので、頭の中でたまにチラチラと気になるところではなりますよね。
国際結婚での離婚は相当大変です。
中谷美紀さんだけに限らず、万が一のための予備知識として、頭に入れておく必要はあるのかもしれません。
